第222回 三方よし研究会開催のご報告

 本日、第222回の三方よし研究会が開催されましたので、ここに報告いたします。

◇日時：令和８年４月16日（木） 18:30～20:30

◇会場：近江温泉病院（zoomによるwebで開催）

◇当番：近江温泉病院

～ゴール～

〇「お⾷い締め」について学ぶ

〇⾷⽀援を多職種で⾏う際に必要なことを学ぶ

〇⾷⽀援について、地域の多職種が連携して取り組むべきことを考え、共有する

全体進行　小串 輝男先生

 

【情報提供】

●「ナーシングホーム ヴォーリズ希望館」開設のお知らせ

 当館は2026年4月13日に開設された、癌や末期疾患の方の受け皿となる施設です。自宅のように24時間自由な生活を送りながら、看取りまで対応します。食事や生活援助は施設が行い、看護・介護は個別契約の訪問ステーションが提供する仕組みです。非癌の方でも対応可能な点が通常のホスピスとの違いとなります。どうぞよろしくお願いいたします。

【ご挨拶】

医療法人恒仁会  近江温泉病院  副院長  長谷川 正人先生

私以前は東近江総合医療センターで外科医を務めていました。久しぶりの研究会参加であり非常に喜ばしく、今回は自院が当番病院であり、症例報告があることを楽しみにしております。引き続きの研究会へ期待しております。

進行：瀧沢幸美さん

【３０分学習会】

『人生最終段階の食支援～お食い締め～』

発表者：愛知学院大学   健康科学部教授：　牧野日和先生

（博士（歯学）・言語聴覚士・日本心理学会認定心理士）

・講師略歴としては、福井県出身。滋賀県のびわこ学園で初代言語聴覚士として勤務した後、オーストラリア留学等を経て、現在は愛知学院大学歯学部教授。摂食嚥下リハビリテーションや口腔ケアの専門として活動している。

・「お食い締め」は、生後100日目に行う「お食い初め」に対し、人生の最期を締めくくる食事という意味で名付けた。これは商標登録もされており、著書も電子書籍はあったが、２月に単行本も出版されており、自分で言うのもなんだが結構売れているようだ。

・ユングの言葉にもあるが、40歳以降は「死を学ぶ旅」であると言える。肉体の衰えや親の死を経験する中で、自分自身の死とも対話していく時期であると定義している。

・終末期に「食べて良いのか悪いのか」を判断するのは非常に難しく悩ましい。神様ではない私たちがチームで悩み、話し合いながら進めることこそが支援の自然な姿である。

・科学的視点（エビデンス）と物語の視点（ナラティブ）について、急性期病院では医学的根拠（エビデンス）が優先されるが、人生の最終段階では、その人がどう生きてきたかという「物語（ナラティブ）」に寄り添い、どのような「落としどころ」を見出すかが重要になる。また施設の形態（老健、特養など）によって、求められるアプローチの比重は変化する。

・30歳を超えた健康な人の半分以上が、夜間に無意識に誤嚥しているというデータがある。誤嚥したからといって即座に「絶食」とするのは早計な場合があり、リスク管理にこだわりすぎる医療者の姿勢に疑問を呈している。

・自分の場合はともかく、家族のこととなると「死ぬかもしれないが好きなものを食べさせたい」か「リスクを避けて安全な食形態にする」か。自分のことなら選べても、愛する家族のことになると、多くの人が激しく葛藤し、日々意見が変わる。

・ともすると現場では、リスクを懸念する「保守派」と、願いを叶えたい「積極派」で意見が分かれることが多い。私は「意見が分かれるのは正常な施設である証拠」とし、互いがブレーキとアクセルの役割を果たしながら、悩み抜くことが重要であると思っている。

・ムンテラからICへ。そして「アドバンス・ディレクティブ（AD）」へ。日本では長くこのADという考え方が引きずられてきたが、アメリカなどでは「（有効性の）エビデンスがない」として、すでに却下（衰退）されている概念であると指摘されており、元気なうちから死生観を話し合う「アドバンス・ライフ・プラン（ALP）」が提唱され、そうすることで病気になった際の「人生会議（ACP）」がスムーズになる。世界が、そして厚労省がこのように舵を切っている。

・高齢期は誤嚥は避けられない。工夫としては、嚥下の意識化（うるさいと怒られることも）、出汁やあんこ汁で粘性を低下させる、窒息しても比較的喀出出来る量にする（小さ過ぎると叱られることも）、窒息や誤嚥時の動線を描いておく(日頃から救命練習を)、なによりも本人や家族に意を決してもらう（腹をくくってもらう）など。

・2003年、余命1週間とされた元医師の患者に対し、家族の強い希望で焼肉を焼くミッションを遂行した。「もう終わりだから」と正直に伝えた上で食べさせたところ、患者は活力を取り戻し、結果的にその後5年間生存した。この経験から、食べることは単なる栄養摂取ではなく、精神的なエネルギーになることを確信した。

・小学5年生で余命1ヶ月と宣告された難病の少女。周囲が「良くなったらね」と嘘をついて食べさせない中、母親が「今日死んでもいいから夢を叶えてほしい」と私を頼ってきた。呼吸や姿勢を整える「癒しの姿勢」で、本人と母親が望むものを一口ずつ提供。少女は喜び、結果として余命宣告を超えて9ヶ月間、満足して過ごすことができた。

・お食い締めは、亡くなる本人だけでなく、残された家族が「十分なことをしてあげられた」と納得するためのプロセスでもある。家族が満足して「良いお別れ」ができたと思えることは、その後の遺族の人生（グリーフケア）において極めて重要である。

・ハッピーならアクセル、アンハッピーならブレーキ。「食べさせることが正解」というわけではない。本人が苦痛なら中止し、喜びがあるなら進める。

・天命を全うしながら痩せて亡くなっていく自然な経過を認め、多職種で同じ方向を向いて寄り添うことが、最高のお食い締めにつながる。

・ヨーロッパでも終末期の食事のガイドラインを作ろうとしたが、断念された。理由は「一人ひとりのエンディングは異なり、一律には決められないから」である。最後は本人、家族と対話して物語を紡ぐしかない。

【症例報告】

『90代パーキンソン病女性　在宅から入院・看取りの5年間の経過～本人・家族の想いに沿った食支援～  』

発表者：医療法人恒仁会  近江温泉病院

［訪問担当］言語聴覚士：上田麻美さん

［入院担当］理学療法士：中川めぐみさん、作業療法士：久田梓さん、言語聴覚士：久貝千里さん

⚫️発症から在宅療養期

・X年にパーキンソン病と診断され、徐々に転倒が増加したため病院の訪問リハビリを開始した。

・その後、さらに転倒しやすくなり、経口摂取量の低下や排泄・服薬管理が困難になったため、安全な療養生活の維持を目的に医療療養病棟へ入院した。

⚫️入院初期から3年間（栄養摂取としての食事期）

・入院当初はADLも見守りレベルであり、食事はソフト食などの自己摂取が可能で、服薬コントロールも安定していた。

・入院後の3年間は、徐々に転倒リスクが増大し介助の頻度も増えたが、本人の希望や症状に合わせて食事形態を細かく調整し、経口による栄養摂取を維持した。

・この時期は、売店へ買い物に行くことを楽しみの一つとして過ごしていた。

⚫️入院5年後：発症8年目（楽しみとしての食事期）

・転倒による外傷とごえん性肺炎を発症し一時絶食となったが、回復後にリクライニング車椅子での離床を再開した。

・嚥下評価の結果、誤嚥のリスクから十分な栄養確保が困難となり、胃瘻も提案されたが、本人・家族の希望により鼻腔経管栄養を選択した。

・経管栄養と並行して、看護・リハビリスタッフ間で介助方法を統一し、ヨーグルトやとろみジュースなど「楽しみレベル」での経口摂取を継続した。

・リハビリ行事の「ビアガーデン」への参加や自宅への一時外出を通じ、家族や知人との交流を深めた。

⚫️終末期（口にしたい思いへの寄り添い期）

・熱発や転落により離床が困難となり、方針を「本人の好きなものを味わう」緩和的な関わりへ移行した。

・コーヒー牛乳や息子が作った出汁などを少量ずつ味わう時間を大切にし、誕生日はスタッフとケーキでお祝いした。

・本人が希望した「コーヒー牛乳に浸したパン」を大きな口を開けて食べるなど、最期まで食べる意欲を尊重した。

・意思表示や嚥下が困難となってからは、口腔内の保湿や衛生保持を中心としたケアへ移行した。

・最後にとろみを口にしてから4日後、家族に見守られながら永眠した。

⚫️まとめ

病状が進行する中で、多職種チームが本人・家族と同じ方向を向いて意見を言い合い、1つ1つの関わりを積み重ねたことが、最終的にお食い締めにつながった。

【グループワーク】

テーマ『食支援を地域の多職種連携で実現するには?』

～視点～

〇所属が異なる多職種が同症例を担当したら、どうすれば、本人・家族を安心させられる連携ができるか?

〇役に立つ共有事項はあるか?（本人の性格、家族のキーパーソン、これまでの本人の文脈など）

〇看取りまで情報を分かちあうために、日頃からどんなコミニュケーションが必要か?

 

【発表】

（1グループ）

• 患者や家族が安心できる連携のためには、まず「本人の望み」がどこにあるのかを汲み取ることが重要。

• 単なる栄養摂取（エビデンス）としてだけでなく、それ以外の「食べる目的や意義」をチームで話し合い、希望を丁寧に聞き取ることが不可欠。
• 看取りまで情報を共有するために、その人の「食べ物の歴史」や現在の希望をネットワークを通じて共有し、チーム全体で「送り締め」のタイミングや方法を模索していくことが大切。

（2グループ）

• 医師が「（食べて）大丈夫だよ、やっていいよ」と後押ししてくれる言葉は、ケアスタッフにとって大きな勇気になり、家族には安心感を与える。
• メンバーの中から、身内の最期に「食べさせなかったこと」を今でも悔やんでいるという実体験が語られた。家族が後悔しないよう、親族間でしっかり相談できる場が必要。
• 当事者のために、多職種が柔軟かつ気軽に情報を共有し、話し合える環境が求められている。

（3グループ）

• 「食べるのも、食べさせないのも食支援である」という牧野先生の言葉に、これまでの経験から救われたという意見が多く出た。
• 闇雲に連絡を取り合うのではなく、コンダクト（舵取り）役がいることで、各職種が専門性を活かしたスムーズな支援が可能になる。
• 自分の好きな食べ物を言語化できないのに、他者の大切なものを汲み取ることはできない。まずは自分自身のACP（人生会議）を考えることから始めるべきだという意見にまとまった。

（4グループ）

• 病院では治療目的の食事指導が行われるが、在宅に戻る際の「食に関する情報提供」がほとんどない現状が課題として挙げられた。
• 病院には多職種チームが揃っているが、在宅では誰が食支援の舵取りをするのかが不明確となりやすい課題がある。
• ケアマネジャーが家族から聞き取った情報を、より広範囲のチーム（病院スタッフ等）と共有していく仕組みが必要。

（会場グループ）

• 本人と家族の意思を軸に、各専門職がどこまで安全性を確保して進められるかを検討した。
• 職種別の視点として、PTは食べるための「姿勢」の安全性に責任を持つ、OTは意思を引き出すための「コミュニケーション方法」を模索する、STは食形態の調整に加え、本人が「食べたい」と思える「認知段階」への働きかけを重視する、MSWは入院前の生活歴や詳細なエピソードを丁寧に聞き取るという違いがあり、それらを上手に活かしながら支援していくことが重要。

【指定発言】

●湖東歯科医師会  口腔機能管理支援センター  歯科衛生士：溝井敬子さん

　牧野先生のお食い締めや、食べられなくなった時の選択、その落としどころについて深く考えさせられました。グループワークで出た「死に時が来たから食べられなくなったのだ」という言葉や、家族が「死刑執行人」のような役割を担わされてしまわないよう、本人が元気なうちから意見を汲み取っておく必要性を痛感しました。

　前日に依頼を受けたばかりの余命2ヶ月の患者の事例があります。その患者は元々飲食業を営んでおり、食べることが非常に好きな方でした。私は歯科専門職として「歯の痛みを取り除き、美味しく食べられる時間を守りたい」「最期の日まで食べることを諦めない支援をしたい」とあらためて決意した次第です。そのためには、専門職同士がチームで相談・連携し、この研究会のネットワークも助けにしながら、患者の「食べたい」という思いを豊かな時間の中で支えていきたいと思います。ありがとうございました。

●愛知学院大学 健康科学部教授：牧野日和先生

　まず対象者が重度になり看取りに向かうほど、もはや多職種チームでやるしかないと思います。多職種が頭を突き合わせても何もできなくなる瞬間が来るかもしれないが、患者や家族がチームに「何をすべきか」を、本人を通して教えてくれます。

　また、今後の支援のあり方として、一つはナラティブ（物語）の蓄積が将来のエビデンスになる、ナラティブだけに走ると「宗教チック」になるため、両方を磨くべきですね。具体的には、肺炎リスクや、嚥下と一部を共有する「呼吸」の安定性など、医学的な視点も依然として重要であります。

　また亡くなっていく人は死を悟っており、家族に感謝を表そうとするものです。「患者として死んでいくのではなく、その人として死んでいく」ことを応援し、死後に家族に何かを残してあげる支援は、食事支援以上に大事なことだと思います。

　さらに医師の存在もやはり大事ですね。医師を内側から変えていく動きが全国で始まっており、それが大きなポイントになると思っています。

　最後に、自身が初めて滋賀県に来た平成元年の頃と比べ、現在はこれほど多くの人が食支援を真剣に考えていることに驚きと喜びを感じています。お呼びいただきありがとうございました。

【連絡事項】

第223回  三方よし研究会

〇日時：令和8年5月21日（木）18:30～20:30

〇当番：医療法人昴会 湖東記念病院

〇会場：能登川病院

 今日もとても考えさせられる深い学びの会となりました。牧野先生の症例は涙なしには聞けないお話、心が震えたと仰る先生の語りが印象的でした。ありがとうございました。

また次回もご参加お待ちしております。

ここまで読んでいただきありがとうございました。

第222回 NPO三方よし研究会のご案内

 NPO三方よし研究会　実行委員会

実行委員会にて4月から6月までの企画内容や総会について確認を行いました。

今月の三方よし研究会は、近江温泉さんの当番にて開催します。

「お食い締め」を通した食支援、多職種で食支援を行う際に必要な視点や関わりについて学ぶ、また、地域における食支援について、多職種がどのように連携して取り組んでいくべきかを考え、共有することをゴールとしています。

第222回 NPO三方よし研究会

日時：2026年4月16日（木）18:30～20:30

ご参加を希望される方は、下記リンクよりお申し込みください。

https://forms.gle/XQFBHuYJ59neWAAf7

第221回三方よし研究会のご報告

 第221回三方よし研究会が開催されましたので、ここに報告します。

1. 開催概要

第221回三方よし研究会は、びわこリハビリテーション専門職大学さんの当番で、小串輝男氏の全体進行のもと、在宅リハビリテーションの課題と展望について深い議論が交わされました。

2. 情報提供：地域共生ケア全国ネットワーク研究フォーラム

会議の冒頭、楠神より「地域共生ケア全国ネットワーク研究フォーラム」の開催案内が行われました。このフォーラムは2026年度、広島県福山市の鞆の浦において「地域住民と共に歩む共生社会」をテーマに開催が予定されており、少子高齢化社会における相互扶助の在り方を模索する貴重な機会となります。開催日は4月18日で、現地参加のほかオンライン視聴も可能であり、それぞれの地域で実践可能な共生ケアについて知見を広めることが目的とされています。また、前日の4月17日にはオプション企画として鞆の浦の魅力を体感できる「街歩き」も計画されており、こちらもオンラインでの疑似体験が可能である旨が紹介され、積極的な参加が呼びかけられました。

3. 開会挨拶：三方よし研究会の歩みと現状
びわこリハビリテーション専門職大学　学長　角野文彦氏

挨拶では、本研究会の成り立ちから現在に至る軌跡が語られました。当初、保健所において地域の関係者が脳卒中パスを作成することから始まった活動は、現在は小串輝男氏や花戸大介氏らの尽力により、NPO法人として確固たる社会実装の形態を成し、全国からも注目される存在へと発展を遂げました。角野文彦氏は、行政から教育の世界に身を転じて2年が経過し、同時に在宅医療介護連携推進事業の座長を2年前から務めているという自身の背景を共有され、その中で永源寺の花戸大介氏による事例報告が全国的な好事例として高く評価されていることに触れました。滋賀県唯一のセラピスト養成校としての役割を果たす一方で、少子化による学生確保の難しさという経営的課題にも言及しつつ、在宅における生活の質を維持するためにはリハビリテーション職の介在が不可欠であることを、行政と教育の両面を知る立場から強調されました。

4. 取組紹介：滋賀県および本学における言語聴覚士の地域活動
言語聴覚療法学科長　種村純氏

滋賀県内および大学における言語聴覚士（ST）の活動状況が報告されました。同学科の学生の約9割が滋賀県出身者で占められており、地域に根差した人材育成が進んでいますが、滋賀県言語聴覚士会自体の会員数は100名程度の小規模な組織に留まっています。そのため、理学療法士会や作業療法士会との多職種連携や、大学との強固な協力体制が不可欠であるという現状が示されました。具体的な活動として、リハ職派遣事業や「失語症者向け意思疎通支援者養成事業」を通じた外出支援、さらには県内各地で開かれている失語症カフェの運営支援が挙げられました。また、東近江市での「まちリハ事業」や、アルプラザ八日市での「みんなの広場」、二五八まつり等の地域イベントにおいては、教員と学生が一体となって「知の健康づくり」を推進し、認知機能の測定とトレーニング、口腔・嚥下機能評価機器「健口くん」を用いた健康増進活動を積極的に展開している実績が紹介されました。

5. 学習会：COPDは予防できる地域課題である
リハビリテーション学部長　千住秀明氏

学習会では、COPD（慢性閉塞性肺疾患）を「予防可能な地域課題」として捉える重要性が説かれました。COPDは長年の喫煙習慣が原因で発症する「タバコ病」であり、進行すると呼気が延長し、息を吐き出しにくくなるメカニズムを持っています。東近江市においては男性の死亡率が全国平均より高く、喫緊の課題となっていますが、呼吸リハビリテーションは従来の診療報酬体系において評価が遅れ、医療機関にとっては取り組むほど赤字になりやすいという社会的背景が、普及を妨げる一因となってきました。
千住秀明氏は、長崎県や東京都での検診モデルに基づき、肺年齢測定やスパイロメトリーによる早期発見の重要性を強調しました。特に「吸入療法」において、製薬会社のデバイス特許の関係で操作方法がメーカーごとに異なり、高齢の患者が混乱を来している現状を指摘し、20分という時間をかけて丁寧に指導できる理学療法士が介入する意義は大きいと述べました。80代女性の症例では、5年間の寝たきり状態から適切な呼吸法と運動療法により200メートルの歩行が可能になった姿が示されました。禁煙、薬物療法、呼吸リハを統合した**「東近江市モデル」の構築は、医療・介護・行政の連携によって救える患者を増やし、まさに「三方よし」を実現する鍵となる**と提言されました。

6. グループ発表：在宅リハビリテーションの課題と継続の方法
グループワークでは、花戸貴司氏の進行により、在宅におけるリハビリテーションをいかに継続させるかについて活発な議論が展開されました。

第1グループ

　入院中の密なリハビリと在宅での頻度の差が大きな課題であると報告。家族の意思だけでは継続が難しいため、ヘルパーなどの訪問スタッフが入れ替わり立ち替わり声掛けを行い、モチベーションを高める工夫が必要であるとの意見が出されました。また、特別な訓練としてだけでなく、掃除や調理といった具体的な生活動作そのものをリハビリとして捉え、日常の中に落とし込む考え方が有効であるとまとめられました。

第2グループ

本人と家族の間でリハビリの目標がズレていることや、老老介護の世帯にとってリハビリ計画書の理解が難しいといった課題を挙げました。また、ケアマネジャーがリハビリの「卒業」を目指しても、その後のバトンタッチが難しく機能が低下してしまう懸念についても議論されました。継続のための対策として、「競馬に行きたい」「来年の桜を見たい」といった本人の具体的な楽しみや居場所づくりに直結する目標設定を行うことが、意欲を引き出す鍵になると報告されました。

会場班

金銭面や制度上の制限から毎日専門職が訪問することは困難であるという現実的な問題を指摘しました。そのため、訪問時以外に家族がいかに適切に介助し、本人がどう動くかという具体的なイメージを共有し、環境を整える指導が不可欠であると結論付けました。さらに、在宅リハビリが必要になる前の段階での、行政や地域による継続的な啓蒙活動の重要性についても強調されました。

7. 指定発言：行政および現場の視点

指定発言では、まず東近江市保健センターの理学療法士である中嶋氏が登壇し、行政の立場から、重症化する前の段階での啓発活動の重要性を述べられました。出前講座などを通じて、市民一人ひとりが「どう生きたいか」を自問自答し、予防意識を高めるための伴走支援を継続していく姿勢が示されました。

続いて、ワンモア訪問看護リハビリセンターの理学療法士である山本氏は、診断名がついていなくとも潜在的に呼吸不全を抱える高齢者が多い現状を指摘しました。専門職による週数回の介入に留まらず、朝起きた際や食事の前後など、生活の流れの中に呼吸法や活動の工夫をいかに自然に落とし込むかという視点が、在宅におけるリハビリの質を決定づけると提言されました。

8. コメント、閉会
最後に、角野文彦氏よりコメントをいただきました。

角野文彦氏は、病院のリハビリテーション室では熱心に動く患者が、病室に戻ると終日寝たきりになっている現状を鑑みて、「生活そのものがリハビリテーションである」という視点への立ち返りを求めました。在宅生活においては、機能回復そのものを目的とするのではなく、本人の意欲を喚起する「個別の目標設定」に特化し、多職種がバトンを繋ぎながら生活を支える姿勢こそが重要であると結びました。

9.次回のご案内
次回の第222回研究会は、令和8年4月16日に近江温泉病院が当番校を務め、「お食い締め」をメインテーマに開催されます。パーキンソン病患者の看取りまでの5年間の経過報告や、地域における食支援の在り方、多職種連携による食の支援体制について検討する予定であることが案内され、盛会のうちに閉会しました。